ルール変更(環境変化)に合わせて分析手法は変えるべし

「ルール変更(環境変化)に合わせて分析手法は変えるべし」というタイトルで論じたいと思います。

 

 

今回は選挙の話をします。

 

選挙の記事は以下です。「今回の選挙は自民党の大勝か?の記事の予測結果報告」

 

この記事において、私は以下の4つの因子(要因)を重要視しました。

 

1 野党が弱すぎること、2 TVでの報道、 3 株価が値上がり、4 天候(台風という要素) の4つです。

 

4つのうち、2と4が投票率の低下につながるという共通因子でくくることもできそうです。

 

そして、投票率が下がれば、組織票が有利になり、自民党にかなり有利になる傾向があります。

 

ここにルール変更を持ち込みましょう。そうです。ネット選挙解禁です。自宅でネットから投票できるようになったと仮定します。

 

仮定話かと思われたでしょうが、あながちそうとも言えないようです。以下の記事があります。「ネット投票、海外在住の日本人向けに導入検討 河野外相」という記事です。

 

さて、因子(要因)は変わるでしょうか? 当然、変わります。

 

1 と 2は今回も大事な要素でしょう。3の株価上昇は、今回の自民党現状維持を良しとする消極的理由に寄与しただけで、積極的理由には個人的にはなっていないと感じます。「株価が上がっているから、まぁ、自民党でいいや」という理由なのです。

 

4が変わります。台風の場合でも、ネット選挙なら、自宅から気軽にできて、そこまで投票率が落ちないと思われます。逆に、晴天だと、今まで通り、レジャーに行く家族が増えて、投票率が落ちるかもしれません。(そのときの経済状態にもよります。不況期だったら、レジャーに投入する層が減っているかもしれません)

 

そして、一番の重要要因はやはり1と2なのです。野党がどれだけの勢力を保っているかと、TV局の報道次第ということになります。(日本ではTV局は信じられています。しかし、これもその時によって変わっているかもしれません)

 

以下の記事もあります。1の要因は相当、影響していたようです。「野党共闘なら60余りの選挙区で逆転 NHK試算」とあります。消されたようです。

 

ネットで選挙解禁となると、どれだけ投票率が上がるのか?が見ものです。データがまったくないので、今のところは予測不可能ですが、上がることだけは確実なような気がします。下がる要因がかなり減るからです。

 

やはり、投票行為というのは面倒くさいのです。家でできれば言うことなしです。

 

他の事例にも、今回の例は応用ができます。ルール変更(環境変化)により、重要因子を常々変える必要があるのです。その重要因子さえきちんと掴めば、予測が当たる確率が上がるでしょう。

 

また、今回の衆議院選挙の結果を総括する記事があります。

 

以上です。