日本の英語教育は陰謀だった? 英語の陰謀を解き放つ方法

「日本の英語教育は陰謀だった? 英語の陰謀を解き放つ方法」

2015年頃の記事かなぁ。当時の文章のままです。

 

 

日本の今までの英語教育は大学入試で言えば、読み書きが中心でした。発音やリスニングやスピーキングは軽視されていました。


大学では、論文を読み書きしないといけないため、このような大学教育になったのかなと思っていましたが、今の私は政府の陰謀だと思うようになりました。

 

なぜ、日本人が英語を話せるようにしないのでしょうか?その理由として、推測ですが、日本人が英語ができるようなると、政府にとって困ることがあるからだと考えています。

それは、日本脱出です。今の中高年以上が英語をマスターするのはもはや手遅れですが、若者には未来があります。

しかし、その若者が英語がかなりできるようになったら、どう行動するでしょうか?日本は少子高齢化で、借金大国です。今までのツケを若者が支払わされることになります。若者が高齢者の年金などの面倒を見るわけです。


そういう未来を若者が予測したとして、英語を政府が本気で教育して身につけたら考えることは一つ。

日本脱出です。


しかも、日本は将来的に、地震の危険性があります。地震で首都圏や南海トラフ近辺が壊滅状態になったら、その時、英語が出来る人は、日本脱出を考えると思います。

だからこそ、政府は、聴く・話すの英語には本格的に取り組まなかったのだと思います。

しかし、私には解決策があります。

日本脱出は選択肢として認めるのです。ただし、海外に脱出した日本人には、税金を課します。

 

外国の税金と日本人としての税金の2重になります。

その代わりに、日本政府は、若者に本格的な教育を施します。政府だけでなく、日本全体で、若者を重点的に支援します。その教育効果として、海外に移住するなら、日本人としての税金を課し(外国での税金もある)、日本に居座るなら、海外に移住した場合の税金は取らないようにするのです。

そうすれば、日本政府としては、若者の日本脱出を心配する必要がなくなります。若者としても、将来の地震のときや、選択肢として海外移住があるのはメリットでしょう。たとえ、税金が取られるとしても。日本に居座る場合は、海外移住の際の税金は取られません。



問題は、税金を把握し、取れるのかという点ですね。外国に移住しているので、把握が困難かもしれません。海外移住した若者から金を取るというシステムが作れれば、英語教育やその他の教育を若者に重点的に施すようになると思います。日本の繁栄の卵ですから。

私は、日本の英語教育を本格化させるべきだと思います。並行して、税金政策を取れば、日本政府も安心でしょう。多くの日本人が英語ができるようになれば、観光大国としても輝けますし、日本に移住する外国人が増えるかもしれません。英語が通じると便利になりますから。


以上のことを当時、書き、その後、英検などの民間試験を活用する案が出てきて、陰謀じゃなかったのかなと考えなおしていた矢先、今日、以下のような記事が出ました。

 

「出国税」検討 国交省が表明という記事です。


国税は豪州で導入されており、韓国などにも似た制度がある。他にも外国人客に限ったメキシコの「旅行者税」などがあり、こうした海外の制度を参考にする。ただ、日本人も対象に含めると訪日客増加の恩恵を感じづらい人や、日本人の海外旅行者の減少を懸念する旅行業界から反発が出る可能性もある。一部、引用です。

 

国税を本当に考えていたのかぁ。日本を出た人に課税するんですねー。海外の訪日客が母国に戻るときに課税を検討中ですかね。これに日本人を含めると、日本人が海外旅行に行くときも課税対象かぁ。私の海外滞在者に課税案より、上手いですね。。。

 

以上です。